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東京都健康長寿医療センターの研究チームがこのほど、日本全国の高齢者を対象とした代表的なデータを用い、地域差を超えて「日本人全体のフレイル割合」を初めて明らかにした。
ポストコロナ時代においても、新型コロナウイルス（COVID-19）に対するワクチンの継続的な接種は重要な課題である。感染拡大の波は小さくなり、社会活動も回復しつつあるが、一方で免疫の減衰や変異株への対応を考えると、再接種の必要性は今後も続くとみられる。
「アイフレイル」は加齢に伴う目の機能低下のことです。「見えづらさ」は仕事のパフォーマンス低下や転倒リスクの増加を招き、放置すれば重度の視覚障害につながるおそれがあります。
「産業保健と看護」は、産業看護職のみならず、企業における従業員の健康支援に携わる医療看護職、人事労務職、安全衛生管理者の方まで、多くの方に役立つ情報を掲載している定期刊行物（隔月刊）です。産業保健従事者のネットワークづくりと情報収集、自主学習の実践書として活用いただけます。
早稲田大学の研究チームがこのほど、特定健康診査・特定保健指導の制度が国民健康保険（国保）加入の現役世代の健康と生活習慣に与えた影響を、自治体の財政的努力の度合いに着目して分析した。
大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センターの研究グループは、大阪府の特定健診データ約17万人分を用いた追跡調査で、「毎日日本酒2合相当（アルコール40g）以上を飲む男性」では、腎機能（eGFR）が30%以上低下するリスクが高いことを明らかにした。
45歳未満での自然閉経または外科的閉経が女性の就労状況に及ぼす影響の実態が報告された。これらの閉経は離職などに関連している可能性があるという。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のDarina Peycheva氏らの研究によるもので、詳細は「Menopause」に10月7日掲載された。
藤田医科大学と名古屋大学大学院の研究グループは、人が1日の中で最も活動的となる時間帯（クロノタイプ）に着目し、日本人労働者4,728人を対象に、生活リズムと腰痛の関連を検証した。
東北大学の研究チームは、武士の礼法に基づく「しゃがんで立つ」動作を取り入れたトレーニングを3カ月間続けることで、1日わずか5分でも脚力が大きく向上することを明らかにした。日常生活に取り入れることで、高齢期の転倒防止や筋力低下の予防につながる可能性があるという。
高市新内閣の発足に先立ち、自由民主党（以下、自民党）と日本維新の会（以下、維新）が「連立政権合意書」を交わしており、社会保障、特に医療・介護分野について多くの改革方針が示されています。
地中海式ダイエットは、心臓病や神経変性疾患、がんなどさまざまな健康問題の予防に役立つことが示唆されているが、歯周病の重症度とも関連することが、新たな研究で明らかにされた。
このたび日本生活習慣病予防協会は、令和4年（2022）の「国民生活基礎調査」の結果から、世代別・性別ごとの「飲酒量」と「飲酒頻度」を算出した結果を公開しました。本調査により、飲酒頻度を「毎日」と回答した年代は、男性では35歳以上、女性では60歳以上が最も多いことが判明しました。
国立長寿医療研究センターを中心とする研究チームは、2024年1月から全国40市町村と連携し、「日本独自の認知症早期発見・早期介入モデル」構築を目的とする大規模な実証研究を実施。研究の成果をもとに、自治体向けの「認知症発症／進行のリスク早期発見の手引き」をまとめ、公開した。
乳がんや子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんなど、働く世代にも多い婦人科がん。秋田大学と全国健康保険協会（協会けんぽ）の研究班は、協会けんぽの全国データを解析し、がん診断が女性の就業継続に与える影響を明らかにした。その結果、がんを診断された女性は、そうでない女性と比べて離職率が有意に高いことが明らかになった。
毎年10月8日は「糖をはかる日」です。この日は血糖の働きを正しく理解し、健康的な生活づくりに役立てるきっかけとなるように、2016年に制定されました。
ロコモティブシンドローム（ロコモ）が将来のメタボリックシンドローム（メタボ）発症リスクを約1.3倍高めることを世界で初めて実証した。
令和8年度からは労働施策総合推進法に基づく「事業主の努力義務」として格上げする。法的枠組みの整備により、両立支援は企業任せの自主的取組から、事業者の基本的責務として位置づけられる。
兵庫県立大学地域ケア開発研究所らの研究チームはこのほど、AI健康アプリを家族と一緒に使う「健康サポートバブル」介入が社会的フレイル予防に有効であることを明らかにした。
保健指導の現場で人的・財政的資源が限られていても、デジタルツールを活用することで、将来的にはより広い集団や地域への応用が期待できる。
男性育児休業取得率60％以上の企業は全体の62.9％と大幅に増加し、女性管理職比率も平均9.1％へと改善。さらに、健康経営やDX（デジタルトランスフォーメーション）に積極的な企業ほど、男女間賃金格差が小さい傾向が確認された。
概要生成内閣府男女共同参画局はこのほど、「仕事と生活の調和推進のための調査研究～キャリア形成と育児等の両立を阻害する要因に関する調査～」の報告書を取りまとめた。
健康保険組合連合会はこのほど、令和4年度の特定健診・特定保健指導データから、受診者のメタボリックシンドロームの判定状況や、判定における有所見の状況について考察結果を公表した。結果によると、全体の14.8％にあたる119万8000人が「該当者」と判定され、12.7％の102万6000人が「予備群」とされた。
生成AIの一種で大規模言語モデル（LLM）の一つであるChatGPTは、疾患に関する用語や薬剤、遺伝情報などについては高い精度で回答するが、症状を挙げて疾患名を質問した場合の一致率はそれほど高くないという研究結果が報告された。
先行研究が高齢者中心だったのに対し、働き盛りの中高年層を対象としており、男性では歯数が少ないほどビタミン Dや魚介類の摂取が低く、女性では歯数が多いほどパン類の摂取が多い傾向であることがわかった。
